退院・転院時の移動手段はどう選ぶ?MSWが確認したいポイントと搬送事業者の選び方

退院や転院が決まったとき、患者様やご家族から、

「どのような車を頼めばよいですか?」

「家族の車でも大丈夫でしょうか?」

「介護タクシーと民間救急は、どう違うのでしょうか?」

と相談を受けることがあります。

退院・転院時の移動手段は、行き先や料金だけで決めるものではありません。

患者様がどの姿勢で移動できるか、移乗に何人必要か、酸素や吸引が必要か、自宅に階段があるかなどを確認したうえで、無理のない移動方法を選ぶことが大切です。

また、MSWの方がご家族などから聞き取った情報と、実際の現場が異なる場合もあります。

この記事では、退院・転院支援に関わるMSWの方に向けて、移動手段を選ぶ際の確認項目、搬送事業者の選び方、手配が難しい場合の相談方法について解説します。

目次

退院・転院時に考えられる主な移動手段

退院・転院時の移動手段には、主に次のような選択肢があります。

ご家族や知人の車

患者様が自力、またはご家族の軽い介助で乗り降りでき、移動中も一般的な座席に座っていられる場合に検討できます。

ただし、病院では歩けていても、自宅に到着すると玄関の段差や階段があり、車から居室まで移動できないことがあります。

車に乗れるかどうかだけでなく、到着後にどのように自宅へ入るのかまで確認しておく必要があります。

一般タクシー

患者様が一般的なタクシーの座席へ移乗でき、乗降時に専門的な介助や福祉機材を必要としない場合に利用できます。

杖歩行や軽い見守りで移動できる方であっても、長時間座ることが難しい場合や、乗降時に身体を支える必要がある場合には、介護タクシーなど別の移動手段を検討します。

車いす対応の介護タクシー

車いすのまま乗車する必要がある場合や、乗降時に介助が必要な場合に利用されます。

一般的な車いすだけでなく、リクライニング車いすに対応できる車両もあります。

ただし、事業者や車両によって、対応できる車いすの大きさ、乗車人数、使用できる機材、介助人数などが異なります。

「車いす対応車であれば、どの事業者でも同じ」というわけではありません。

患者様の身体状況や必要な介助内容を伝えたうえで、対応できるか確認することが必要です。

ストレッチャー対応車両・民間救急

座位を保つことが難しく、横になった状態での移動が必要な場合は、ストレッチャー対応車両を検討します。

酸素や吸引器などを使用する場合にも対応できる事業者がありますが、保有している機材や対応体制は事業者ごとに異なります。

医療的な観察や処置が必要な場合には、医師や看護師と相談し、看護師など医療従事者の付き添いが必要かどうかを確認します。

消防の救急車

生命に関わる緊急性がある場合や、緊急に医療処置を受ける必要がある場合は、119番による救急搬送が必要です。

一方、あらかじめ予定された退院や転院で、緊急性がない場合には、介護タクシー、民間救急、病院救急車などが検討されます。

緊急性の判断に迷う場合には、搬送事業者だけで判断せず、医師や看護師の判断を確認することが大切です。

MSWが手配前に確認したい7つのポイント

移動手段を選ぶ際には、「車いすです」「寝たきりです」という情報だけでは、適切な車両や人員を判断できないことがあります。

次の7項目を整理しておくと、患者様に合った移動方法を検討しやすくなります。

1.移動中にどの姿勢を保てるか

最初に確認したいのは、患者様が移動中にどの姿勢でいられるかです。

  • 一般車両の座席に座れる
  • 車いすで座位を保てる
  • リクライニング車いすが必要
  • ストレッチャーで横になる必要がある

「短時間なら座れる」という場合でも、病院から自宅や転院先までの距離によっては、身体への負担が大きくなることがあります。

車に乗っている時間だけでなく、病室からの移動、乗車準備、到着後の介助時間も含めて考える必要があります。

2.病室から車両までどのように移動するか

病室から車両までの移動方法も重要です。

  • 自力で歩行できる
  • 杖や歩行器を使用する
  • 車いすへ移乗する
  • リクライニング車いすへ移乗する
  • ストレッチャーで移動する

病院内ではスタッフの介助を受けられても、到着先では同じ人数を確保できない場合があります。

出発時だけでなく、到着後に誰がどのように対応するのかまで確認しておくことが大切です。

3.移乗には何人必要か

ベッドから車いす、車いすから座席などへの移乗に必要な人数を確認します。

  • 1人介助で可能
  • 2人以上の介助が必要
  • スライディングボードなどの機材が必要
  • 立位を取ることが難しい
  • 移乗が困難でストレッチャーが必要

搬送事業者の乗務員が1人で伺うのか、複数名で伺うのかによって、対応の可否や料金が変わることがあります。

病院スタッフが出発時に手伝える場合でも、到着先の介助体制まで考えておく必要があります。

4.医療機器や医療的な管理が必要か

移動中に使用する医療機器や、必要な観察項目を確認します。

たとえば、次のようなケースがあります。

  • 酸素投与を継続する
  • 吸引が必要になる可能性がある
  • 点滴を継続する
  • 経管栄養のチューブがある
  • 尿道カテーテルを使用している
  • 痰が多い
  • 血圧や酸素飽和度の確認が必要
  • 急変する可能性がある

酸素を使用している場合には、使用の有無だけでなく、酸素流量、移動予定時間、予備ボンベの必要性なども共有します。

搬送事業者の乗務員が行えることと、医師や看護師が行う医療行為は異なります。

医療的な観察や処置が必要な場合には、医師の指示を確認し、医療従事者の付き添いを検討します。

5.認知症や精神症状などへの対応が必要か

身体状況だけでなく、移動中の認知・精神面も重要です。

  • 認知症による不安や混乱がある
  • 車内で立ち上がろうとする可能性がある
  • 大声や拒否がみられる
  • 精神症状がある
  • ご家族の付き添いが必要
  • 男性または女性スタッフを希望している

普段は落ち着いている方でも、環境が変わることで不安が強くなる場合があります。

患者様の特徴や、落ち着きやすい声かけなどを事前に共有しておくことで、安全な移動につながります。

6.出発地と到着地の環境

車両を手配する際には、病院名や施設名だけでなく、建物の状況も確認します。

特に自宅へ退院する場合には、次の項目が重要です。

  • 玄関前まで車両が入れるか
  • 駐車できる場所があるか
  • 玄関に段差があるか
  • 階段があるか
  • エレベーターがあるか
  • 廊下や玄関を車いすが通れるか
  • エレベーターにストレッチャーが入るか
  • ベッドや居室まで搬送する必要があるか

車いす対応車両を手配できても、玄関から居室まで移動できなければ、患者様やご家族が困ってしまいます。

階段対応が必要な場合には、階段の段数、幅、踊り場、手すりの位置などを事前に伝えると、必要な人数や機材を判断しやすくなります。

7.ご家族や付き添い者の乗車人数

患者様以外に、ご家族や医療従事者が何人乗車するかも確認します。

  • ご家族が1人付き添う
  • ご家族が複数名乗車する
  • 看護師が付き添う
  • 荷物が多い
  • 車いすや歩行器も運ぶ
  • 酸素ボンベや吸引器を積載する

車両の大きさによっては、ストレッチャーや医療機器を載せると、ご家族が同乗できない場合があります。

乗車人数と荷物の量を事前に共有することで、当日の車両変更や複数台の手配を防ぎやすくなります。

「車いす対応車をお願いします」だけでは判断できないことがあります

搬送の相談では、

「車いすの患者様です」

「ストレッチャーでお願いします」

という依頼をいただくことがあります。

しかし、同じ車いす利用者でも、必要な対応はそれぞれ異なります。

自力で座位を保てる方もいれば、身体が傾きやすい方、酸素を使用している方、移乗に複数名必要な方もいます。

ストレッチャー搬送でも、乗務員だけで対応できるケースと、看護師など医療従事者の付き添いが必要なケースがあります。

機材名だけで移動手段を決めるのではなく、患者様の状態を確認したうえで、必要な車両、機材、人員を組み合わせることが大切です。

搬送事業者へ伝えると手配がスムーズになる情報

退院・転院の依頼時には、次の情報をまとめておくと手配がスムーズになります。

  • 搬送日
  • 出発予定時刻
  • 出発する病院・病棟・病室
  • 到着先の正式名称と住所
  • 患者様の身長・体重
  • 歩行、車いす、リクライニング車いす、ストレッチャーの別
  • 座位を保てる時間
  • 移乗に必要な人数
  • 酸素、吸引、点滴などの有無
  • 看護師付き添いの必要性
  • ご家族の同乗人数
  • 荷物や医療機器の量
  • 到着先の段差や階段
  • 搬送中に注意する症状や行動
  • 緊急時の対応方針

すべての情報が確定していない場合でも、分かっている範囲で早めに相談することで、車両や人員を確保しやすくなります。

事前情報と実際の現場が異なることもあります

MSWの方が把握している患者様やご自宅の情報は、ご家族や施設職員などから聞き取った二次情報であることも少なくありません。

そのため、丁寧に聞き取りを行っていても、搬送事業者が実際に現場へ到着すると、事前に聞いていた内容と異なる場合があります。

たとえば、次のようなケースです。

  • 「階段は5段くらい」と聞いていたが、実際には20段以上あった
  • 「体重は40kgくらい」と聞いていたが、実際には60kg近くあった
  • 「少し介助すれば立てる」と聞いていたが、実際には立位を保てなかった
  • 車いすで通れると聞いていたが、廊下や玄関が狭く通れなかった
  • エレベーターがあると聞いていたが、ストレッチャーが入らなかった
  • 住所の一部が抜けており、別の場所として認識されていた

住所についても、わずかな違いで到着場所が変わることがあります。

たとえば、「横浜市戸塚区平戸」と「横浜市戸塚区平戸町」は、名称が似ていますが異なる住所です。

町名まで正確に確認していなければ、違う場所へ向かってしまう可能性があります。

これは、MSWやご家族の確認不足だけが原因とは限りません。

「少し重い」「階段は少ない」「玄関は広い」「本人も少し動ける」といった表現は、人によって受け取り方が異なります。

話す側と聞く側の感覚やニュアンスの違いによって、情報にずれが生じることがあります。

いくら注意して聞き取りを行っても、すべての情報のずれを完全に防ぐことは困難です。

写真や動画、地図を使って確認する

ご家族から聞いた情報だけで判断が難しい場合には、写真や動画を活用する方法があります。

たとえば、次のような場所を撮影してもらうと、搬送方法を検討しやすくなります。

  • 建物の外観
  • 玄関前の道路
  • 玄関の段差
  • 階段全体
  • 階段の踊り場
  • 廊下や室内の幅
  • エレベーターの内部
  • 玄関から居室までの経路

住所については、郵便番号、町名、番地、建物名、部屋番号まで確認し、地図上でも確認することが大切です。

ただし、写真や動画だけでは、階段の傾斜、実際の広さ、患者様を乗せた状態での移動可否まで判断できない場合があります。

対応が難しいと予想されるケースでは、搬送事業者による事前の現地確認も検討します。

情報のずれを前提に対応できる搬送事業者を選ぶ

事前情報と現場の状況が異なった場合に、搬送事業者がどのように対応できるかも重要です。

階段の段数が想定より多かったり、患者様の体重や身体状況が聞いていた内容と異なったりすると、当初予定していた人数や機材では安全に対応できないことがあります。

そのような場合でも、経験豊富な事業者であれば、現場の状況を確認したうえで、次のような対応を検討できます。

  • 搬送方法を変更する
  • 応援スタッフを手配する
  • 使用する機材を変更する
  • 車両を変更する
  • ご家族や病院へ状況を説明する
  • 安全に対応できない場合には無理に実施しない

特に、次のような搬送では早めの相談や現地確認が重要です。

  • 階段が多い
  • 建物内の通路が狭い
  • ストレッチャーが入るか分からない
  • 患者様の体格が大きい
  • 移乗に複数名必要となる可能性がある
  • 自宅の構造をご家族だけでは説明しにくい
  • 県外など長距離の搬送である
  • 酸素や吸引などの機材を使用する

搬送事業者を選ぶ際には、料金や車両の有無だけでなく、予想外の状況に対応できる経験と体制があるかどうかも確認することが大切です。

信頼できるパートナー企業かどうかも重要です

退院・転院搬送では、一度の依頼を予定どおりに実施できることだけが重要なのではありません。

トラブルが発生した際に、事業者が責任を持って対応できるかどうかも重要です。

たとえば、患者様を搬送した先で車両が故障し、そのまま運行できなくなる可能性もあります。

このような場合に、

  • 代わりの車両を速やかに手配できるか
  • 患者様の安全を確保できるか
  • ご家族や病院、施設へ状況を説明できるか
  • その後の対応まで責任を持って行えるか

によって、安心感は大きく異なります。

複数の車両や乗務員を保有している事業者であれば、代替車両を用意できる場合があります。

個人事業者であっても、近隣の同業者や協力事業者との連携体制を整えているところもあります。

大切なのは、事業者の規模だけではありません。

万一の際に、誰に連絡し、どのような対応ができるのかが明確になっていることが重要です。

搬送事業者を選ぶときの確認項目

MSWの方が搬送事業者を選ぶ際には、次のような視点も参考になります。

  • 患者様の状態を詳しく確認しているか
  • 事前情報と現場が異なる場合でも相談に応じられるか
  • 必要に応じて現地確認ができるか
  • 追加の乗務員や機材を手配できるか
  • 酸素、吸引、ストレッチャーなど必要な機材に対応できるか
  • 看護師などの付き添いを相談できるか
  • 車両故障時に代替車両を手配できるか
  • 遅延やトラブルが発生した際に速やかに連絡があるか
  • 搬送終了まで責任を持って対応する姿勢があるか
  • 継続して相談できる窓口があるか

MSWの方にとって、搬送事業者は単に車を手配する相手ではありません。

患者様の状態や住環境に応じて移動方法を一緒に考え、予定外の状況が発生した際にも対応できる、信頼できるパートナー企業であることが大切です。

搬送事業者への相談は、退院日が確定する前でも構いません

退院日が確定してから搬送事業者を探すと、希望する車両や時間帯が空いていないことがあります。

特に、次のようなケースは早めの相談が必要です。

  • ストレッチャーを使用する
  • 複数名での介助が必要
  • 看護師の付き添いが必要
  • 医療用酸素を使用する
  • 吸引器が必要
  • 階段介助が必要
  • 県外への長距離搬送
  • 土日祝日や早朝、夜間の搬送

退院日や転院先が確定していなくても、

「来週頃に退院予定です」

「ストレッチャーと酸素が必要になりそうです」

「自宅に階段があります」

という段階で相談しておくと、必要な準備を整理できます。

MSWの方に代わって搬送の手配を行うことも可能です

移動サポートネットワークでは、退院・転院時の移動方法に関する相談だけでなく、MSWの方に代わって搬送事業者の選定や手配を行うことも可能です。

患者様やご家族から身体状況、ご自宅の環境、希望日時などを確認し、対応可能な搬送事業者と情報を共有します。

移動サポートネットワークが、患者様・ご家族と搬送事業者の間に入り、それぞれの情報を整理しながら、必要な車両、機材、人員、付き添い体制などを検討します。

たとえば、次のようなご相談に対応します。

  • どの移動手段を選べばよいか分からない
  • ご家族だけでは患者様の状態をうまく説明できない
  • 車いすとストレッチャーのどちらが適切か判断できない
  • 酸素や吸引器に対応できる事業者を探している
  • 看護師の付き添いが必要か相談したい
  • 自宅に階段があり、必要な人数や機材が分からない
  • 長距離搬送に対応できる事業者を探している
  • 複数の事業者へ一件ずつ問い合わせる時間がない
  • 搬送事業者との調整をご家族だけで進めることが難しい

MSWの方には、病院側で把握している情報をご共有いただき、その後の確認や事業者との調整を移動サポートネットワークが引き継ぐこともできます。

患者様の状態だけでなく、出発地と到着地の状況、移乗方法、医療機器、同行者、荷物なども確認し、安全性とご家族の負担を考えた移送方法をご提案します。

まとめ

退院・転院時の移動手段は、行き先や料金だけで決めるものではありません。

大切なのは、患者様の状態と、出発地・到着地の環境を基準に考えることです。

特に確認したいのは、次の7項目です。

  1. 移動中に保てる姿勢
  2. 病室から車両までの移動方法
  3. 移乗に必要な人数
  4. 医療機器や医療的管理の有無
  5. 認知症や精神症状などへの対応
  6. 出発地と到着地の環境
  7. ご家族や付き添い者の乗車人数

ただし、MSWの方がご家族などから聞き取った情報は、実際の現場と異なることがあります。

いくら丁寧に確認しても、情報のずれを完全に防ぐことはできません。

だからこそ、想定外の状況にも対応できる経験と体制があり、トラブルが発生した際にも最後まで責任を持って対応できる搬送事業者を選ぶことが重要です。

MSW、病棟スタッフ、患者様、ご家族、搬送事業者が早い段階から情報を共有することが、安全で負担の少ない退院・転院につながります。

退院・転院時の移動手段の選定から手配までご相談ください

移動サポートネットワークでは、車いす、リクライニング車いす、ストレッチャー、医療用酸素、吸引器、階段介助、長距離搬送など、患者様の状態に応じた移動方法を検討します。

退院日や転院先が確定していない段階でも構いません。

「このような状態の患者様を、どのように移動させればよいか」

というご相談から、実際の搬送事業者の選定・手配まで、一連の流れをサポートします。

患者様やご家族、医療機関、搬送事業者をつなぎ、それぞれの状況に合った、安全で無理のない移送をご提案します。

※緊急性がある場合は、民間の搬送事業者ではなく、医療機関の指示に従い119番通報を行ってください。

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移動サポートネットワーク

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この記事を書いた人

2004年に介護タクシーを開業し、20年以上にわたり介護・医療搬送に携わる。延べ10万件以上の搬送実績をもとに、介護タクシーの知識や運営ノウハウ、移動に関する課題解決を発信。現場で培った経験と道路運送法・介護制度の知識をもとに、利用者・医療介護従事者・事業者に役立つ情報を届けています。

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